当社では、全取締役役が取締役会の実効性の分析･評価を行い、取締役会において評価結果を決議しました。2023年1月から2024年3月までの15か月間における取締役会における評価結果は、以下のとおりです。
分析・評価の実施方法
| 手法 | 自己評価。記名式アンケートを実施した上で、アンケートを補完するものとして個別ヒアリングを実施。集計結果に関する取締役会の議論を経て実効性の評価・問題点の抽出および今後の課題・施策を設定。 |
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| 評価項目 |
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| 評価期間 | 2023年1月～2024年3月までの15か月間 ＊機関設計変更後の取締役会の実効性について評価するため、例年より3カ月間評価期間を延長し、機関設計変更後の2023年6月から2024年3月までの9カ月間を重点的な評価期間としました。 |
評価結果
全取締役における評価結果は良好であり、取締役会の実効性は確保されているというものでした。2023年6月に指名委員会等設置会社に移行したことは、取締役会の実効性向上に寄与している一方で、DX推進、 イノベーション活動等、個別の重要な経営課題への取締役会の監督を含むクリタグループの長期的な方向付けや多様なステークホルダー視点での議論に改善の余地があることが確認されました。
課題
執行による意欲的な成長戦略を的確に監督するため、多様なステークホルダーの視点を踏まえクリタグループの長期的な方向付けを具体化する必要がある。
施策
- ① クリタグループの長期的な方向付けを客観的な視点で具体化するため、水ビジネスのグローバルトレンドへの理解を深める機会を設ける。
- ② 経営陣からの報告等に基づき、株主・投資家以外のステークホルダーからのクリタグループへの意見や期待の把握にも注力し、理解を深める。
- ③ 多様なステークホルダー視点を踏まえた統合思考に基づき、中長期視点でのクリタグループの長期的な構想を具体化する。